
トヨタ新大阪販売ホールディングスグループのサスティナビリティとSDGs
地域のお客様に支持される企業となるために、私たちトヨタ新大阪販売ホールディングスグループ(以下 TSHG)は企業理念の実現に向け、様々な活動を進めています。
2015年9月、国連サミットで採択された持続可能でよりよい世界を目指す国際目標「SDGs」は、私たちTSHGのこれまでの取り組みや姿勢と思いを同じくするものです。TSHGはこの先未来へ、モビリティに関わる様々な事業を通じ、お客様と社会に貢献する企業として成長してまいります。
2015年9月、国連サミットで採択された持続可能でよりよい世界を目指す国際目標「SDGs」は、私たちTSHGのこれまでの取り組みや姿勢と思いを同じくするものです。TSHGはこの先未来へ、モビリティに関わる様々な事業を通じ、お客様と社会に貢献する企業として成長してまいります。
企業理念
- 1.トヨタ自動車と共に、安心・安全で快適なクルマ社会づくりと、事業発展に努めます。
- 2.パーソナルサービスと地域貢献で、お客様に支持され選ばれる会社になります。
- 3.次世代のため、環境保護・環境保全に社員全員で取り組みます。
TSHGが目指すサスティナビリティ(3つの共生)
会社設立以来、「地域密着型企業」として持続的な発展を目指す中で生まれた活動の、基本的な考え方。
- 自然との共生
- 地域社会への貢献
- 企業としての持続的成長
TSHGのサスティナビリティとSDGs
TSHGでは社会に存在する様々な課題の中から、優先して取り組むべき重要課題を選定しています。
「クルマ」という商品を扱う企業として、自然環境への配慮、 安全な車社会づくりへの努力は必須と考えます。
「自然環境への配慮」「安全な車社会作り」に関する課題を、事業活動を通じて取り組みながら、国際的な目標であるSDGs(持続可能な開発目標)の達成に貢献していきます。
「クルマ」という商品を扱う企業として、自然環境への配慮、 安全な車社会づくりへの努力は必須と考えます。
「自然環境への配慮」「安全な車社会作り」に関する課題を、事業活動を通じて取り組みながら、国際的な目標であるSDGs(持続可能な開発目標)の達成に貢献していきます。

トピックス
安全な車社会作り
TSHGは、事業活動を通じて地域社会への貢献活動や交通安全活動を積極的に推進しています。
- 1.
- お客様をお守りする安全技術対応車(TSS搭載車)のご提案
- 2.
- SD(セーフティ・ドライブ)コーナーの設置
- 3.
- SD(セーフティ・ドライブ)フェスタ開催
- 4.
- SD(セーフティ・ドライブ)安全講習会の実施(高齢者ドライバー教室等)
- 5.
- 無保険車両撲滅のため、お客様のカーライフに合わせた自動車保険をご提案
- 6.
- ドライブレコーダーの装着率の向上
- 7.
- 地域の小学校での出張授業実施(トヨタ未来スクール)
- 8.
- 小学校通学路で交通安全「見守り隊」活動実施
- 9.
- 交通安全読本(絵本)を地域の幼稚園に寄贈
- 10.
- 事故多発地点、交通死亡事故、交通事故等の情報を広く周知する、ハザードマップを展開
- 11.
- 地域自治体と連携した、安全イベントの実施
自然環境への配慮
環境保全・廃棄物問題の解決に向け、自分本位でなく1人ひとりが将来を考え、今やるべきことを、問題意識を持って取り組むことが我々の義務だと考えます。
- 1.
- 環境に配慮した自動車(HEV・PHEV・FCEV・BEV)の普及に向けたご提案
- 2.
- 他企業様と協力してクルマのリサイクル活動を推進
- 3.
- 事業拠点周辺地域のごみ拾い「街美化デ―」を全拠点で定期的に実施
- 4.
- 廃食用油・古紙・小型家電の回収拠点として地域のリサイクル活動に貢献
- 5.
- 節電や節水、工場排水の浄化等、地域環境保全の推進
- 6.
- 店舗の新築・改築にあたり、間伐材等、環境への負荷の少ない建築材を使用
- 7.
- ソーラー発電、屋上緑化等に取り組み、地球環境保全
- 8.
- お客様のご協力を頂きながら「大阪緑の基金」への募金活動を継続し、地域の自然環境保全に協力
- 9.
- 「里山づくり活動」に積極的に参加し、地域の資産環境保全に協力
- 10.
- 各店舗独自施策としてカーボンニュートラルに貢献する取組みを実施
- 11.
- 環境に配慮した車両を積極的に社用車へ採用
- 12.
- 大阪府下トヨタ販売店と共に自治体と防災協定を締結
- 13.
- 自治体への環境対策車(プリウスPHEV・MIRAI)寄贈
地域社会への貢献と従業員と共に成長する環境づくり
ダイバーシティーの観点より地域の皆様が生活しやすい社会、社員が誇りを持って働き、成長を実感できる企業をめざします。
- 1.
- 外国人留学生の雇用を拡大
- 2.
- 男女雇用均等を経営計画の柱に据え、全従業員が働きやすい職場づくりの推進
- 3.
- 産休育休制度や、企業主導型保育園事業で、出産後も会社に復帰する女性社員増加への貢献
- 4.
- 「accueil」の設定など、女性活躍推進活動
- 5.
- サッカーと地域社会のイベントへの積極的参加
- 6.
- 職業体験受入れ
- 7.
- 子供110番の家登録

















